2019/12/19：青森県東方沖でM5.5, 最大震度5弱の地震
2019/12/19の15:21頃、青森県東方沖でM5.5・最大震度5弱の地震がありました。
また、同日09:23頃には茨城県沖でM4.2・最大震度3、
同日の04:15頃には青森県西方沖でM3.7・最大震度1の地震が起きています。
気象庁の発表によれば、これは太平洋プレート内での地震で東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）の余震と考えられ、余震自体は収まってきているが周辺での地殻活動はむしろ活発化しているとのことです。
青森県東方沖を震源とする近年の地震をピックアップしてみると次の通りです。
【青森県東方沖での近年の大きな地震】
2019/12/19 15:21頃, M5.5, 最大震度5弱
2018/07/02 02:27頃, M4.8, 最大震度4
2018/01/24 19:51頃, M6.2, 最大震度4
2015/06/23 00:35頃, M4.4, 最大震度4
2015/06/08 15:01頃, M5.5, 最大震度4
2014/10/11 11:35頃, M6.1, 最大震度4
2014/08/10 12:43頃, M6.1, 最大震度5弱
2013/11/15 11:00頃, M5.2, 最大震度4
2012/05/24 00:02頃, M6.0, 最大震度5強
2010/09/13 14:48頃, M5.7, 最大震度4
2010/01/24 16:19頃, M4.5, 最大震度4
この10年間でこれだけの大きな地震が起きています。
また、2019年の秋辺りから全国的にM4以上の地震が目立っている印象があります。
2019年後半、7月以降の最大震度4以上をピックアップしてみたのが次の一覧です。
2019/12/19 15:21頃, 青森県東方沖, M5.5, 最大震度5弱
2019/12/18 08:35頃, 沖縄本島近海, M5.0, 最大震度4
2019/12/12 01:09頃, 宗谷地方北部, M4.2, 最大震度5弱
2019/12/04 19:35頃, 栃木県北部, M4.7, 最大震度4
2019/12/04 10:38頃, 茨城県北部, M4.8, 最大震度4
2019/12/03 10:18頃, 茨城県南部, M4.7, 最大震度4
2019/11/26 15:09頃, 瀬戸内海中部, M4.5, 最大震度4
2019/11/17 20:05頃, 伊豆大島近海, M4.9, 最大震度4
2019/11/08 18:18頃, 茨城県沖, M4.4, 最大震度4
2019/10/12 18:22頃, 千葉県南東沖, M5.7, 最大震度4
2019/08/15 14:33頃, 青森県三八上北地方, M5.4, 最大震度4
2019/08/04 19:23頃, 福島県沖, M6.4, 最大震度5弱
2019/07/28 03:31頃, 三重県南東沖, M6.5, 最大震度4
南は沖縄から北は北海道まで各地で起きていますが、どちらかと言えば東日本が顕著です。そして特に12月に入り多い状況となっています。
青森県東方沖及び岩手県沖北部での今後30年内の地震発生確率
政府・地震調査研究推進本部が公開している資料によれば、青森県東方沖及び岩手県沖北部での今後30年内の地震発生確率で注目すべきポイントがあります。
超巨大地震 ：M9.0程度 = ほぼ0％（東北地方太平洋沖型）
プレート間巨大地震：M7.9程度 = 5〜30%
ひとまわり小さいプレート間地震：M7.0〜7.5程度 = 90%程度以上
沈み込んだプレート内の地震 ：M7.0〜7.5程度 = 60〜70%
M7.0〜7.5程度の「ひとまわり小さいプレート間地震」の発生確率が90%以上となっています。
東北〜関東の日本海溝沿いでは今後30年内にM7〜8クラスの地震が発生する可能性が高いので、備えはしておきましょう。
東日本大震災以降、東北〜関東の日本海溝沿いでは依然として活発な地殻活動が継続中です。しかしデータを見ると、「地震の空白域」とみられる領域がいくつか存在します。東北〜関東であれば仙台や鹿島の陸に近い沖合、房総半島の南東沖など。
また、南海トラフ巨大地震の想定震源域においては、高知の沖合に不自然なほど過去に地震が発生していない領域が存在します（南海トラフ自体は年間6.5cm程度動いているにも関わらず）。
ともあれ、日本には世界に16枚しかないプレートのうち４枚が存在し、その境界において活発な地殻活動が継続している場所に位置しています。そして国内各地で楽しめる温泉や農作物を育む豊かな土壌が形成されたのは、こうした活発な地殻活動に由来する要素でもあります。
日本に住む以上、地震や噴火とは否応なしに付き合わざるを得ない現実を、どう受け止め乗り越えていくのか。大人世代だけでなく、子・孫の世代も含めて大局的に考えて対策を講じていく段階に入っていると言えるでしょう。
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