トップ 2分で読む 奄美周辺でM5.8を始めとする連続地震、ほか各地でも小規模な地震(2025/03/09)

奄美周辺でM5.8を始めとする連続地震、ほか各地でも小規模な地震(2025/03/09)

2025/03/09は奄美周辺でM5.8を始めとする連続地震、ほか各地でも小規模な地震が発生。発災時は国や自治体の行政支援などの公助だけを期待せず自助と共助も不可欠です。まずは家族で防災計画を立て、被災生活になっても1週間は孤立しても生活できる備えを進め、災害時の安否確認方法や集合場所を決めておきましょう。

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2025/03/09:奄美周辺でM5.8を始めとする連続地震、ほか各地でも小規模な地震

2025/03/09は奄美周辺でM5.8を始めとする連続地震、ほか各地でも小規模な地震が発生。
それぞれを時系列で列挙すると次の通りです(記事公開時点までの最新順)

発生日時震源震度規模深さ北緯, 東経
2025/03/09 14:58頃奄美大島北東沖2M4.9約30km28.8, 130.1
2025/03/09 14:02頃愛知県西部1M2.8約10km35.3, 137.0
2025/03/09 13:24頃奄美大島北東沖1M4.9約30km28.8, 130.2
2025/03/09 13:21頃奄美大島北東沖2M4.5約50km28.8, 130.2
2025/03/09 11:41頃大阪湾1M2.9約20km34.5, 135.0
2025/03/09 10:30頃茨城県南部1M3.1約80km36.1, 139.8
2025/03/09 09:09頃奄美大島北東沖1M4.3約30km28.8, 130.1
2025/03/09 09:04頃奄美大島近海1M4.1約30km28.7, 130.2
2025/03/09 08:43頃奄美大島北東沖3M5.8約50km28.7, 130.3
2025/03/09 04:07頃奄美大島近海1M3.9約60km28.7, 130.2
2025/03/09 03:57頃奄美大島北東沖2M4.1約60km28.7, 130.3
2025/03/09 03:54頃奄美大島近海4M5.8約60km28.7, 130.2
2025/03/09 02:49頃豊後水道1M3.0約40km33.0, 132.3
2025/03/09 00:37頃奄美大島近海1M3.5約60km28.7, 130.2
2025/03/09 00:02頃和歌山県北部1M2.2約10km34.2, 135.3

日本では2025年以降も「近い将来に発生の切迫性」が指摘される巨大地震が複数存在します。政府の地震調査では、南海トラフ沿いでの巨大地震や首都直下地震などが今後30年以内に70%程度の高確率で発生すると予測されています。また、北海道沖の日本海溝・千島海溝周辺でも大地震のリスクが高いとされています。

 

南海トラフ沿いの巨大地震が起きれば、関東から九州の広域が強烈な揺れと大津波に襲われると想定されています。首都直下地震が発生した場合、首都圏での建物倒壊や大規模火災により甚大な被害が生じる恐れがあります。
北海道沖でM9級の超巨大地震が発生した際には、北海道・東北太平洋沿岸に高さ10m以上の津波が押し寄せる可能性が指摘されています。

 

しかし地震の発生時期や規模を予測することは困難です。実際、長年危惧されてきた東海地震は未だ発生せず、逆に2016年の熊本地震のように30年以内の確率が1%未満と評価されていた断層で大地震が起きています。
想定外の場所で地震が発生する可能性があり、「どこで、いつ起きてもおかしくない」と専門家は指摘しています。だからこそ、予測に頼らず常に備える防災意識が重要です。

行政の支援(公助)だけに頼らず自助と共助も不可欠。個人や家庭で防災意識を高め備えを万全にしておけば、巨大地震でも被害を大幅に軽減できるとも言われています。まずは家族で防災計画を立て、災害時の安否確認方法や集合場所を決めておきましょう。
スマホや携帯電話が使用不能になる場合に備え、災害用伝言ダイヤル(171)や伝言板の使い方も確認を。

 

非常用品の備蓄も欠かせません。飲料水や保存食は最低3日分(可能なら1週間分)を用意し、トイレットペーパーや簡易トイレなど生活必需品や、消毒用アルコールなど衛生用品の備えも重要です。乳幼児や女性、持病のあるかたは個別の準備、懐中電灯やラジオ、救急用品などを入れた非常持ち出しバッグを準備し、玄関近くに配置しましょう。
地震時に家具の下敷きにならないよう、家具を壁に固定したり、寝室に高い家具を置かないなどの対策も重要です。

 

日頃から地域のハザードマップを確認し、自宅周辺の危険箇所や避難所・避難経路を把握しておきましょう。また、停電時でも情報を得られるよう、携帯ラジオや緊急速報対応の防災アプリなどの情報源を準備しておきましょう。さらに、地域の防災訓練に参加し、近隣との連携を深めておくことも有効です。
行政も防災インフラの強化や早期警戒システムの高度化に取り組んでおり、地域の安全性向上が図られています。

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