巨大地震の予知は難しい
2024年は元日の能登半島地震という震災で始まりましたが、阪神淡路大震災から29年の月日が流れ東日本大震災（東北地方太平洋沖地震）から13年目。被災地での復興はまだまだ掛かります。東日本大震災は「1000年に一度」と言われますが、それはM9級の地震が起きると言う意味での1000年に一度。
改めて今後30年内では、M7〜M8クラスの地震の発生が想定されています。
【今後30年内の発生が想定されている地震】
① 南海トラフ巨大地震
② 首都直下型地震
③ 北海道沖地震
④ 東北〜関東の日本海溝沿いで起きるM7〜8の地震
① 南海トラフ巨大地震
画像出典：Wikipedia
想定震源域では数十年前から起きると言われ続けて未だに起きていない、巨大地震。周期性と連動性が特徴です。特に東海地方にお住まいの方々は、人によっては子供の頃から幾度もの防災訓練を経験されてきたかたも多いのではないでしょうか。
南海トラフ沿いで発生する地震はフィリピン海プレートとユーラシアプレート（アムールプレート）の境界で発生し、フレート自体は年間6.5cm程度で動いています。巨大地震はおよそ90〜150年程度の周期で発生し、東海地震・東南海地震・南海地震の震源域が毎回数時間から数年の期間をおいて、あるいは時間を置かずに3つの地震が同時かつ連動していることが定説となっています。
地震研究の最前線では、南海トラフ巨大地震の発生の可能性が高まるのは、一説には2030年代からという見方が出ています（特に2030年代後半〜2040年代にかけて）。
下記は京都市が正式に公開している地震情報です。
このように自治体が公式に出している資料においても次のM8級の南海地震（南海トラフ巨大地震）の発生予測時期は2040年頃となっています。
（参考情報：京都市情報館「なぜ？なに？京都の地震」より）
想定被害規模は東日本大震災の10倍とも言われ、文字通り未曾有の国難となることが想定されます。
② 首都直下型地震
画像出典：Wikipedia
「南関東直下地震」とも言われ、関東地方の南部（神奈川県・東京都・千葉県・埼玉県・茨城県南部）で歴史的に繰り返し発生するM7クラスの巨大地震。相模トラフから北側をも含めた関東地方南部では、M7クラスの地震が平均して数十年に１度程度の割合で発生しています。
上の図は、首都直下型地震のモデルになっている1855年の江戸で起きた「安政江戸地震」での被害状況を伝える絵。M7クラスで死者は１万人とされています。
この図は首都直下型地震の想定震源域と、かつての関東大震災および元禄地震の震源域を示したもの。
首都直下地震の想定震源域では近年でも幾度か中規模以上の地震が発生することがありますが、実際の首都直下地震は震源の深さが20〜30km程度と想定されています。
③ 北海道沖地震
千島海溝に沿って発生が想定されるM8.8規模の巨大地震。想定震源域は十勝沖〜根室沖にかけて300km以上の広範囲に及び、今後30年内の発生確率は最大40%ですが「切迫性が高い」という評価です。
北海道根室沖を中心とする地震に関しては、発生間隔がおよそ340〜380年周期となっていますが、前回の発生からはすでに400年以上が経過しており、いつ起きてもおかしくないとされています。
④ 東北〜関東の日本海溝沿い想定されるM7〜8の地震
関東〜東北の太平洋側は今後も大地震発生確率が高いエリアで、日本海溝に沿って北は青森県東方沖から南は房総半島沖にかけての広範囲で、M7〜8クラスの大地震が今後30年内に起きる確率が90%以上とされています。
・M9クラス：東日本大震災のような超巨大地震の発生確率は「0%」
・M7.9程度：沿岸が高い津波に襲われる・宮城県沖で20%、青森・岩手で5〜30%
・M7.0〜M7.5：青森・岩手沖で90%以上、宮城沖で90%、茨城沖で80%
いずれも「どの場所でいつ起きる」という精度の高い予測は難しく、海溝型地震よりも内陸部の断層型地震のほうが予測困難です。過去に起きた大地震として、熊本地震・大阪府北部地震・北海道胆振東部地震などは内陸部の断層型地震で、予測の範囲外だったと言えます。
日本と周辺海域では毎日「数百回」の地震が起きる
画像出典：Hi-net自動処理震源マップ
日本列島は太平洋プレート・北米プレート・ユーラシアプレート・フィリピン海プレートの４枚のプレートが重なり合う場所に存在します。プレート自体は地球上に16枚あるとされ、そのうちの1/4の境界が日本の下に集中していることになります。
また、世界で起きる地震の約10〜15%が日本周辺で発生しており、M6以上に限れば20%が日本で発生。人体で感じる有感地震は年に1,100回以上発生し、人体で感じないものまで含めれば１日に数百回起きています。
日本列島は太平洋の周囲を取り巻く火山帯である「環太平洋火山帯」に含まれますが、この環太平洋火山帯に沿って、ほぼ毎日大きな地震は発生しています。発生した場所がたまたま日本で地震の規模が大きかった場合に、大きな被害が発生することになります。
地震でだけではない、自然災害大国・日本
画像出典：Wikipedia:平成26年8月豪雨による広島市の土砂災害
日本で生活する上では、大地震だけを考えるわけにはいきません。
・台風被害
・豪雨災害
・火山噴火
などの自然災害も多く、近年は特に台風や大雨による土砂災害なども頻発するようになってきました。併せて、各地での火山活動も活発化する傾向にあるため、地震災害と同様に備えていく必要があります。
ネット上でもよく「○月○日までにどこそこで大地震が起きる」という噂話しが流れることがありますが、科学的にはそのような詳細な時期を指定しての発生予測は不可能というのが現状の結論です。そのような話しに一喜一憂せず、日頃からの備えが何よりも重要です。
大災害ほど助けは来ない。基本は自助、次に共助、公助は最後。
画像出典：Wikipedia: 「東日本大震災」から、宮城県東松島市の指定避難所を襲った津波の犠牲者
近年の自然災害は事前の予測が困難であったり、発災後は被害が大規模化する傾向にあります。災害対策の基本は「自助」ですが、平成30年版の防災白書によれば大地震に対する備えとして「特に何もしていない」という方々が約10%も存在します。
大きな災害が起きたら避難所へ行けばなんとかなる・救急車や消防車を呼べばいい、警察や自衛隊が何とかしてくれる考えてしまうかもしれませんが、災害の規模が大きければ大きいほど、初動での公的な助けは来ないと考えておくべきでしょう。
救急消防への電話が殺到しても、救急隊や消防隊の対応には限りがあります。南海トラフ巨大地震レベルになれば、自衛隊ですら助けに来られない場所も多数発生するでしょう。
例えば熊本地震では「九州は地震安全地帯」という認識のもと、地震に対する備えをしていなかった方々が避難所へ多数詰めかけましたが、水食料の配給が追いつかず、オニギリ１個を得るために２時間も並ぶというケースがありました。
より大規模な災害ともなれば、水も食料も無い状態で救援を待つ間に病死や餓死といったケースが実際に発生する可能性もあります。『いざその時』がやってきた場合、備えの有無でその後の被災生活の内容や質は大きく変わります。そして自助があって初めて共助が成り立ちます。
極限状況に陥った場合、備えをしていた人たちの中だけで共助がおこなわれ、備えをしていなかった人は何も無い状況下での生活を余儀なくされる場面も実際に出てくるでしょう。
「喉元過ぎれば熱さを忘れる」とは言いますが、日頃からの情報収集と備えが生死を分けることになります。「まだいいや」で済まさず、明日起きても対応できるように、備えだけはしておきましょう。
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